教職員向けお知らせ

2021年度秋学期に向けた全学計算機システムへのソフトウェア導入希望調査について
(期限:2021 年8 月20 日)(2021 年7 月26 日)

 

全学計算機システム(共通教育システム)において、授業で使用するために必要なソフトウェアの新規導入・更新(バージョンアップ)等を調査します。
ソフトウェアの新規導入・更新の希望がある場合には、下記事項について留意の上、授業開設母体となる組織単位で下記 Web ページにある様式により学術情報メディアセンターまで電子メールにて回答願います。
 回答送付先: icho17-system[at]cc.tsukuba.ac.jp
 回答期限: 2021年8月20日(金)

  • 大規模なソフトウェアの新規導入などの、準備に時間がかかると推測される希望については、回答期限を待たずに情報を得たらできるだけ早くセンターに連絡していただけますようお願いします。
  • 秋学期から着任予定の授業担当者にも照会が可能である場合は、あわせて希望の調査をお願いします。
  • なお、秋学期以降にどのサテライトでどの程度の部屋や端末が利用可能かについては確実なことをお伝えできません。よって、どのサテライトも利用できない状況での授業実施も考慮してご回答をお願いします。同時に、サテライトが利用できるようになった状況も考慮して、合わせてご回答をお願いします。
    ただし、利用できる状況においても、端末間の席を1つ空けていただくなどの運用になり従来ほど多くの席を利用できない可能性が高いこともご考慮下さい。
  • 2020年12月に全学計算機システムの Windows リモートデスクトップが増強されました。性能の目安としては、学生用リモートデスクトップには210までの同時接続、教員用リモートデスクトップには30までの同時接続ができるようになっています。リモートデスクトップにソフトウェアを導入して、その環境で授業を実施することもできます。ただしその場合リモートデスクトップ(Windows Server 環境)で当該ソフトウェアが動作可能か、リモートデスクトップ上での利用はライセンス上大丈夫かなどについてご注意、ご確認下さい。
  • ちなみに現状では、学情サテライトを時間を限定して一般ユーザ向けに開室しており、加えて春日サテライトと各図書館サテライトでプリンタのみを利用可能です。また、個別相談を経て、授業時間に限って授業履修者のみを対象に開室している部屋もあります。秋学期以降も、この形での運用が続く可能性はあります。

資料および様式

注意事項

  1. 導入対象は授業で使用するソフトウェアです。
  2. 導入対象のソフトウェアは、下記 Web ページにある「全学計算機システム(共通教育システム)における教育用ソフトウェア導入に関するガイドライン」に則り、4 つのカテゴリに分類しています。今回の導入対象はカテゴリIII およびIV です。
  3. 本システムには Windows 環境と Linux 環境があります。Windows 環境には、上記2. のガイドラインに記載されている条件を満たしているものだけを導入可能です。
  4. 教育組織からのご要望で導入したにもかかわらず利用実績のないソフトウェアが見受けられます。たとえフリーソフトウェアであっても、導入・配信・保守等のコストがかかりますし、ディスク容量を圧迫します。真に必要なもののみご要望いただけますようお願いします。
  5. 有償のソフトウェアを導入する場合の購入経費は、開設母体側でご負担いただくことが前提となります。導入作業費についても開設母体側での負担が望ましく、情報環境機構側で負担する場合、負担額によっては導入をお断りする場合があります。
  6. 導入時・保守時の動作確認は開設母体側で行っていただきます。動作確認を行っていただけない場合、当該ソフトウェアの導入は正常に完了したものとみなし、以後の障害対応はしません。

2021 年度春学期に向けた全学計算機システムへのソフトウェア導入希望調査について
(期限:2021 年2 月17 日)(2021 年1 月15 日)

  • 2021 年度春学期に向けた全学計算機システムへのソフトウェア導入希望調査および VDI システム利用希望調査を行います。
    該当する組織への周知をお願いします。
注意:これは先日次期全学計算機システムの仕様策定委員に依頼して行った調査とは別の「現在の」全学計算機システムについての調査です。
  • 従来より提供していた、全学計算機システムの端末とほぼ同じ環境を遠隔 から利用できる VDI システムを、引き続き授業担当者、中でも特に非常勤講師を優先して提供します。
  • 各組織にて取りまとめのうえ、
    icho17-system[at]cc.tsukuba.ac.jp 宛に2021 年2 月17 日(水)までにご回答下さい。

資料および様式 

注意事項

  1. 導入対象は授業で使用するソフトウェアです。
  2. 導入対象のソフトウェアは、下記 Web ページにある「全学計算機システム(共通教育システム)における教育用ソフトウェア導入に関するガイドライン」に則り、4 つのカテゴリに分類しています。今回の導入対象はカテゴリIII およびIV です。
  3. 本システムには Windows 環境と Linux 環境があります。Windows 環境には、上記2. のガイドラインに記載されている条件を満たしているものだけを導入可能です。
  4. 教育組織からのご要望で導入したにもかかわらず利用実績のないソフト ウェアが見受けられます。たとえフリーソフトウェアであっても、導入・配信・保守等のコストがかかりますし、ディスク容量を圧迫します。真に必要なもののみご要望いただけますようお願いします。
  5. 有償のソフトウェアを導入する場合の購入経費は、開設母体側でご負担いただくことが前提となります。導入作業費についても開設母体側での負担が望ましく、情報環境機構側で負担する場合、負担額によっては導入をお断りする場合があります。
  6. 導入時・保守時の動作確認は開設母体側で行っていただきます。動作確認を行っていただけない場合、当該ソフトウェアの導入は正常に完了したものとみなし、以後の障害対応はしません。
  7. 従来より提供していた、端末の Windows とほぼ同じ環境を遠隔から利用できる、サーバによる VDI  (Virtual Desktop Infrastructure) システムも、引き続き主に授業担当者に提供します。このシステムは常時稼働して おり任意の時間に接続可能ですが、利用(登録)できるユーザ数が30、同時に接続できるユーザ数が10 と限られるため、事前の申請によって登録された一部のユーザのみが利用できます。授業担当者、中でも特に非常勤講師の登録を優先します。こちらについても利用希望者を各組織にて取りまとめの上、ソフトウェアの導入と同じ期限までに同じ回答先までご連絡下さい。

次期全学計算機システムの仕様に関する希望調査について
(期限:2021 年1 月6 日)(2020年12月10日)

次期全学計算機システム仕様策定委員の方々に、次期全学計算機システムの仕様に関する各教育組織からの希望の調査へのご協力をお願いします。
調査を依頼するメールに書かれた説明をお読みいただき、ご担当の授業開設母体の教育組織に対して、希望の取りまとめをお願いします。
取りまとめた結果を指定された様式にて電子メールにてご回答願います。
回答期限は2021 年1 月6 日(水)17:00 です。

回答用様式: 以下の「資料および様式」の
「次期全学計算機システムへのソフトウェア導入希望回答フォーム (Excel)」を使用し、以下の回答受付 e-mail 宛にお送り下さい。
回答受付  e-mail: icho22-ans{at}cc.tsukuba.ac.jp
問い合わせ先: 次期全学計算機システム仕様検討WG
e-mail: icho22-siyo-wg{at}cc.tsukuba.ac.jp

資料および様式


2020 年度秋学期に向けた全学計算機システムへのソフトウェア導入希望調査について
(期限:2020 年8 月28 日)(2020 年8 月5 日)

 

2020 年度秋学期に向けた全学計算機システムへのソフトウェア導入希望調査を行います。該当する組織への周知をお願いします。

  • 各組織にて取りまとめのうえ、icho17-system{at}cc.tsukuba.ac.jp 宛に 2020 年8 月28 日(金)までにご回答下さい。
  • 該当がない場合についてもその旨ご回答下さい。
  • 従来より提供していた、全学計算機システムの端末とほぼ同じ環境を遠隔から利用できるシステムを、引き続き授業担当者、中でも特に非常勤講師を優先して提供します。利用希望者の取りまとめも合わせてお願いします。
  • 今後、リモートデスクトップのサーバの増強と、サテライト室の端末を遠隔から使うための仕組みの提供を予定しています。

資料および様式

注意事項

  1. 導入対象となるのは授業で使用するソフトウェアです。
  2. 導入対象のソフトウェアは、下記 Web ページにある「全学計算機システム(共通教育システム)における教育用ソフトウェア導入に関するガイドライン」に則り、4 つのカテゴリに分類しています。今回の導入対象はカテゴリIII およびIV です。
  3. 本システムには Windows 環境と Linux 環境があります。Windows 環境には、上記2. のガイドラインに記載されている条件を満たしているものだけを導入可能です。
  4. 教育組織からのご要望で導入したにもかかわらず利用実績のないソフトウェアが見受けられます。たとえフリーソフトウェアであっても、導入・配信・保守等のコストがかかりますし、ディスク容量を圧迫します。真に必要なもののみご要望いただけますようお願いします。
  5. 有償のソフトウェアを導入する場合の購入経費は、開設母体側でご負担いただくことが前提となります。導入作業費についても開設母体側での負担が望ましく、情報環境機構側で負担する場合、負担額によっては導入をお断りする場合があります。
  6. 導入時・保守時の動作確認は開設母体側で行っていただきます。動作確認を行っていただけない場合、当該ソフトウェアの導入は正常に完了したものとみなし、以後の障害対応はしません。
  7. 従来より提供していた、端末の Windows とほぼ同じ環境を遠隔から利用できる、サーバによる VDI (Virtual Desktop Infrastructure) システムも、引き続き主に授業担当者に提供します。このシステムは常時稼働しており任意の時間に接続可能ですが、利用(登録)できるユーザ数が30、同時に接続できるユーザ数が10 と限られるため、事前の申請によって登録された一部のユーザのみが利用できます。授業担当者、中でも特に非常勤講師の登録を優先します。こちらについても利用希望者を各組織にて取りまとめの上、ソフトウェアの導入と同じ期限までに同じ回答先までご連絡下さい。